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2009年1月 7日 (水)

◇090107 引け後概況◇

日経平均  9239.24円 (前日比+158.40円)

TOPIX    888.25   (前日比+12.05ポイント)

東証一部出来高     2807.87 百万株(概算)

東証一部売買代金   2,024,344 百万円(概算)

値上がり銘柄数 995

値下がり銘柄数 620

変わらず       96

「東証規模別株価指数」

大型株     899.93 (+2.26%)

中型株     940.35 (▲0.05%)

小型株     1297.90 (+0.30%)

「業種別騰落率ランキング」

値上がり業種上位5社  輸送用機器、電機、精密、非鉄、ゴム

値下がり業種上位5社  パルプ、ガス、小売、情報通信、食品

*続伸。輸出関連業種が大幅続伸する一方、内需系業種は売られる展開。

7日、東京株式市場では日経平均株価、TOPIXともに続伸して取引を終えた。

先物市場での断続的な買いと輸出関連株の上昇を受けて、日経平均株価は7日続伸。オバマ次期政権への期待感や円安傾向がその背景にあるのは確かだが、年末からの好調な値動きそのものが更なる買い(買戻し)を呼び込んでいるようだ。

指数としては大幅続伸となっているが、物色動向には大きな偏りが見られた。電機や自動車といった輸出関連業種が大きく値を飛ばす一方で、ディフェンシブ系や内需関連業種は不冴えなパフォーマンスとなっており、顕著に業種間格差がつく展開となった。世界的な景気後退や円高進展に対しての過度の悲観論が後退したことで、昨年先行して売られてきた外需依存型のグローバル企業に買いが入るという「リターン・リバーサル」の動きが強まっている感じだ。

全般的には確かに売り込みにくい雰囲気にはあるが、騰落レシオや移動平均乖離率などテクニカル的には過熱感を示すものが出始めており、短期的には要警戒ゾーンに突入しつつあることも認識しておく必要ありと思われる。(小林)

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